5月病かも２~5月病ってなに？
5月の連休後に、学校や会社に行きたくない、なんとなく体調が悪い、授業や仕事に集中できないなどの状態を総称して「五月病」と呼びます。
初期症状としては…
やる気が出ない
食欲が落ちる
眠れなくなるなどが挙げられます。
これらの症状をきっかけとして、徐々に体調が悪くなり、欠席や欠勤が続くことがあります。
5月病かも~学校や会社に行けなくなることがあります。
学校や会社に行けなくなることがあります。
進学や就職などで環境が変わり、緊張や疲れがピークに達するこの時期。
張りつめていた糸がゴールデンウィークでプツリと途切れ、学校や会社に行けなくなることがあります。
休みをとっても気分が悪かったり、疲れがとれなかったり......。
もしかしたら、５月病かもしれません。５月病についての理解を深め、連休明けの気分の落ち込みを未然に防ぎましょう。
「出費は収入の範囲内に押さえてください」６~資金運用で大切なのは、リスク管理
資金運用で大切なのは、リスク管理
リスクを負うべきでないと言いたいわけではありません。
リスクをきちんと理解した上で、取る価値のあるリスクを取りましょう。
お金は、経済に役立つところで活用すれば、高いリターンを生みます。
ただし、それには、相応のリスクが伴います。
銀行預金に置いていても、今はあまり経済の役に立ちません。
多くの銀行が、使い切れない資金を持て余して、日本銀行の当座預金に預けっぱなしにしているからです。
企業も、銀行からの借金に頼らず、金融市場で直接、お金を調達する時代になりました。
私たちも、余裕資金の範囲で、株式や外貨建て金融商品など、リスクのある運用を行うことで、資金を増やす可能性が出ます。
集中投資ではなく、なるべく分散投資して、長期的にコツコツと積み立てていくことが、望ましいと思います。
「出費は収入の範囲内に押さえてください」５~簡単にもうかる、うまい話はない
簡単にもうかる、うまい話はない
収支管理ができたら、積み立てで貯蓄をしていく習慣を身に付けましょう。
月々1万円貯蓄できればいいですが、それが無理ならば、月々5千円でも、2千円でも構いません。貯蓄を習慣にすることが大切です。
ボーナスなどで臨時に収入が増えるときは、少し頑張って貯蓄を増やしてみたいところです。
ただし、一獲千金を狙って、甘い投資話に乗ることのないよう気を付けましょう。
世の中には、「楽して大もうけしている人がいる」という話がたくさんあります。
「あなたも楽してもうけたいならば、こうすれば簡単に…」と、勧誘する広告もよく見かけます。全て落とし穴と考えて間違いありません。高い手数料をとられ、高いリスクを負って、損をすることが多いといえます。
確かに、世の中には、運よく大もうけする人はいます。
ビットコインなどで大もうけした話は、よく聞きます。
それで会社を辞めて、ベンツを買ったという話が聞かれます。
その話を聞いてから、あわててビットコインを買いにいっても、同じようにもうかるはずはありません。
相場の世界では、大もうけした人のまねをして同じものを買うと損することもありますから、注意しましょう。
「出費は収入の範囲内に押さえてください」４~二つのことを守れば
二つのことを守れば、支出を収入の範囲にコントロールすることができます。
①借金は、原則しない
②給与天引きで、毎月、積み立てで貯蓄する
銀行の融資審査能力が、やや低下しています。
以前ならば、決して貸さなかったような個人に、大きな金額を貸すようになりました。
20代で貯金なしの方が、中古の一戸建てを買うために約4,000万円の住宅ローンを申し込んだら、簡単に認可が出てしまった、という話を聞きました。
「出てしまった」というのは、無理して一戸建てを買うのが、その人にとっていいことか疑問だからです。
「持ち家がないと不安」、「いざというとき、家さえあれば何とかなる」と考えて家を買いたくなるのも分かります。ただし、その人は「借金がない」ことがどれだけ幸せか、それに気付いていないと思います。
大きな借金を背負うと大変です。
体調を崩して、一時的に収入が途絶えても、借金の返済は続きます。
いざというとき、持ち家はなくても借金さえなければ何とかなる、という考え方もあります。
さすがに、社会人1年目から、数千万円は借りられないと思いますが、それでも、カードローンで何十万円も借りられる場合があります。
自らの市場価値を高める重要な支出をするための借金ならばよいですが、そうでないならば、銀行が貸してくれるからと安易に大きな借金をするべきではないと思います。
かつて消費者ローン業界が競って過剰な貸付をあおり、個人破産が増えて社会問題となったことがありました。
こうした問題を防ぐ目的から、2006年に貸金業法が改正され、2010年に完全施行となりました。
これにより、年収の3分の1を超える貸付が禁止されました。
ところが、銀行のカードローンは、その適用対象外となっています。規制の枠をすり抜ける形で、年収と同額に近い貸し出しまで実行されるようになっています。
